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【ジムの開業資金はいくら？】目安と費用を抑える方法をご紹介！
ジムの経営は、長期的な安定収入が見込めるストック型ビジネスの1つです。ジムを開業するためには、どのくらいの開業資金が必要か気になる方も多いのではないでしょうか。
この記事では、ジムの開業資金の目安と、費用を抑える方法を詳しく解説しています。資金の調達方法なども紹介しているので、ジムの開業を検討している方は参考にしてください。
- ジムを開業するまでの流れをご紹介
- ジムを開業して経営するための費用
- ジムの開業資金を調達する方法4選
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＜目次＞
ジムを開業するまでの流れをご紹介
ジムを開業するまでには、業態や出店地域の選定・資金調達など、さまざまな準備が必要です。ジムの種類などにより異なりますが、おおよそ次のような流れになります。
- 業態の決定
- 開業資金の調達
- 物件・出店地域の選定
- 物件の取得
- トレーナー人材の採用
- 運営管理システム・公式サイトなどの準備
- チラシなどで広告宣伝開始
- 開業
なかでも開業資金の調達は、ジム開業のためにクリアしないといけないポイントです。ジムを開業して経営するためには、どのような費用がかかるのでしょうか。
ここからは、ジム開業にかかるイニシャルコスト・ランニングコストや開業資金を削減する方法、資金調達の方法などを詳しく解説していきます。
ジムを開業して経営するための費用
ジムを開業する際、手始めに取り掛かりたいのが、資金計画。ジムを開業して経営するためには、次の2つの費用が必要です。
- 開業資金（初期費用・イニシャルコスト）
- 運営資金（ランニングコスト）
ジムの種類や規模によっても異なりますが、開業資金は300万円〜3,000万円程、運営資金は70万円〜100万円程が目安といわれています。それぞれの具体的な内容を確認していきましょう。
費用①開業資金（初期費用・イニシャルコスト）
ジムの開業にかかる費用は、大きく分けて次の4つが代表的です。
- 物件取得費
- 内装費
- 設備資金
- 採用費
開業資金の目安を把握することは、スムーズな開業への第一歩です。それぞれの詳しい内容を見ていきましょう。
物件取得費
まずは出店する物件の取得にかかる費用です。オーナーや管理会社により異なりますが、先に半年分程度の敷金・礼金を支払うのが一般的。仮に家賃が20万円の場合、120万円が必要です。
また、居抜き物件や紹介物件は割安な場合が多く、費用を抑えるのに有効です。しかし、集客しにくい立地・設備に難があるなど、訳ありなケースも少なくありません。不利な条件がないか、事前にしっかりと確認する必要があるでしょう。
内装費
スポーツジムの内装にかかる費用は、1坪あたり10〜30万円が相場といわれています。仮に40坪の物件なら、400〜1,200万円程が必要です。内装費には、例として次のような費用がかかる可能性があります。
- 軽鉄造作工事
- 家具・建具工事
- 内装・塗装工事
- 電気・空調・換気設備工事
- 給排水設備工事
- 雑工事
- 諸経費
内装費を最小限に抑えるなら、やはり居抜き物件が狙い目です。電気・空調設備や、給排水設備などが整っている物件を選べば、工事費用を抑えられます。開業資金を抑えるために重要な項目なので、慎重な選択が必要です。
設備資金
ジム開業には内装費とは別に、マシン・トレーニング器具などの設備資金も必要です。業務用のマシンは1台あたり50〜120万円程が相場。メーカーによっても異なりますが、非常に高額な傾向があります。
設備資金を抑えるなら、リース契約もおすすめ。ランニングコストはかかりますが、高額な費用をかけなくてもマシンの種類も充実させやすいのもメリットです。
また、中古マシンの購入を検討してみるのもいいでしょう。状態の確認は必須ですが、新品の半額ほどで購入できる場合もあります。
採用費
ジムの運営に必要な人材を採用するためにかかるのが、採用費です。採用費には、求人広告費などの外部費用、採用業務に費やされたコストを指す内部費用の2つがあります。
採用費を最小限に抑えるには、ミスマッチを防ぐことが重要。採用できた人材が早期退職してしまっては、コストや労力が無駄になってしまうためです。求める人物像やスキルを明確にし、労働条件などをしっかりとすり合わせておくことが大切でしょう。
費用②運営資金（ランニングコスト）
運営資金（ランニングコスト）は、ジムの運営を維持するために必要な費用です。一般的には、次のような費用がかかります。
- 店舗の家賃
- 水道光熱費
- 広告費
- 人件費
運営資金はジムの業種や規模によって異なりますが、70万円〜100万円程が相場といわれています。家賃・水道光熱費・人件費などの固定費は、基本的にコストを下げられない部分です。経営が行き詰ってしまわないよう、開業する前にしっかりと計画しておきましょう。
開業するジム種類や業態によっても費用は異なる
スポーツジムにはさまざまな種類や業態があり、開業や運営に必要な費用はそれぞれ異なります。ジムの種類を大きく分けると、次の3つが代表的です。
- 総合型ジム
- マイクロジム
- パーソナルジム
それぞれの費用の違いを確認し、自分の予算に合ったジムの種類や業態での開業を目指しましょう。
総合型ジム
総合ジムはマシンやトレーニング器具だけでなく、プール・サウナ・シャワーなど、設備が充実しているのが特徴です。広いスペースが必要なため、物件取得費や家賃が高くなる傾向があります。
また、充実した設備を維持するため、清掃費用や水道光熱費がかさんでしまう可能性も。入退会業務や入出管理をDX化するなど、人件費を抑える工夫が必要でしょう。
マイクロジム
少人数制など、小規模なジムがマイクロジムです。省スペースでも運営できるため、物件取得費・内装費・設備資金など、イニシャルコストが抑えやすくなります。
また、少ない人員で運営可能なため、人件費が削減できるのも特徴。水道光熱費なども比較的節約しやすいので、ランニングコストも抑えやすい業態といえるでしょう。
パーソナルジム
パーソナルジムは、省スペースでの開業が可能な業態です。また、自らがトレーナーとして活躍すれば、人件費も必要ありません。イニシャルコスト・ランニングコストが抑えやすいのがメリットです。
一方で、個人で開業する場合、ブランド力・知名度が低いのがデメリット。効率的な集客を図るため、広告宣伝に費用をかける必要があります。開業後は、口コミが集客に繋がりやすい業態ともいえるでしょう。
24時間ジムに関しては以下の記事で詳しく解説していますので、ご参考ください。
ジムの開業資金を削減する方法3選
ジムを開業するには高額な資金が必要です。開業資金を少しでも削減するためには、次の3つの方法が有効といえます。
- 必要最低限の器具でスタートする
- 特定の領域に特化したジムにする
- フランチャイズに加盟する
開業資金の削減は、失敗のリスクを最小限に抑えることにもつながります。具体的なポイントを確認していきましょう。
必要最低限の器具でスタートする
ジム開業の際には、さまざまな器具を揃えたくなります。しかし、業務用の器具は非常に高額なため、必要最低限にとどめる、あるいは、器具にお金をかけすぎないことが重要です。
とはいえ、器具が充実していることは、ジムの魅力にもつながります。自分のジムに導入すべき器具をしっかりと見極め、目的に合ったものを揃えることが大切です。
特定の領域に特化したジムにする
総合型ジムの開業には、非常に高額な費用がかかります。大規模な空間が必要なことをはじめ、スタジオ・シャワー・プールなど、設備を充実させる必要があるためです。
開業資金を抑えるなら、マイクロジムやパーソナルジムなど、特定の領域に特化したジムがおすすめです。投資する項目が絞れるため、スモールスタートが可能。無理のない経営がしやすく、軌道に乗せやすい業態といえます。
フランチャイズに加盟する
個人でのジム開業に不安があるなら、フランチャイズに加盟するのもおすすめです。個人で開業を目指すよりも、開業資金を抑えられる可能性があります。
豊富なノウハウを共有してもらえるため、ジム経営の知識がない状態からでもスタートできるのがメリット。加盟金やロイヤリティを支払う必要がありますが、知名度・ブランド力を活かした集客も期待できるでしょう。
ジムの開業資金を調達する方法4選
ここからは、実際にジムの開業資金を調達する方法を解説していきます。一般的な資金調達方法は、次の4つです。
- 自己資金
- 日本政策金融公庫から借りる
- 銀行や信用金庫などの金融機関からの融資を受ける
- 補助金や助成金を利用する
資金調達の方法を誤ってしまうと、開業後の運営に負担がかかる可能性があります。自分に適した方法を選択するために、具体的な内容をしっかりと確認しておきましょう。
自己資金
自己資金での開業資金調達は、もっともリスクが低い方法といえます。たとえ最悪、事業が破綻してしまっても、負債を抱えることがないためです。
開業資金全額を調達する必要はありません。物件取得費や内装費など、開業資金の一部を補填するだけでも、リスクを減らすことにつながるでしょう。
しかしジムの開業資金は、非常に高額。自己資金から捻出できる方は多くないはずです。無理な資金調達はせず、自分に合った方法を計画しましょう。
日本政策金融公庫から借りる
日本政策金融公庫（日本公庫）から借りるのも、1つの方法です。日本公庫は、財務省所管の特殊会社で、中小企業などの起業をサポートしてくれます。
日本公庫から融資を受けるには、いくつかの条件があります。1つめは、一定の自己資金を保有していることです。決められた基準はないものの、自己資金がゼロの状態では厳しいといえます。
2つめは、事業計画を提出することです。サービス内容・見込み顧客数・費用などをまとめ、説得力のある具体的な方策を示す必要があります。
3つめは、資金用途を明らかにすることです。日本公庫は、融資したお金が別の用途に使用されることを、もっとも危惧しています。信用が得られるよう、詳しい資金計画を立てておきましょう。
銀行や信用金庫などの金融機関からの融資を受ける
開業資金調達の方法としてまず思い浮かべる人が多いのが、銀行や信用金庫などの金融機関からの融資でしょう。しかし、審査が厳しく、個人事業主には少々ハードルが高めといえます。
また、日本公庫の融資と比べ、金利が高いのもデメリットです。個人でジムを開業する際の資金調達には、あまり適していない方法でしょう。
補助金や助成金を利用する
ジムの開業資金は、国や自治体の補助金や助成金の対象になる場合があります。国の補助金である「事業再構築補助金」なども、その1つです。コロナ禍に対応した業態であれば、補助の対象になり得ます。
また、自治体の補助金にも注目です。地域によって異なりますが、創業助成金として、物件費や人件費などの補助が受けられる制度が存在します。開業のリスクを最小限に抑えるためにも、積極的に利用しましょう。
ジム開業における資金調達の選択肢をご紹介しましたが、もしさらにビジネスの可能性を広げ、効率的に収益を上げる方法に興味があるなら、「投資型フランチャイズ徹底解説レポート」が役立つでしょう。このレポートでは、投資型フランチャイズについて詳しく解説しています。投資としてのフランチャイズに興味がある方、手間の少ないビジネスモデルを求めている方には特におすすめです。
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失敗しない！ジム経営を成功させるポイント4選
失敗しない！ジム経営を成功させるポイントは、次の4つです。
- 人気の高いジムの傾向を調べる
- 地域性や年齢・会員層をリサーチする
- 設備や接客の質を高めて退会者を減らす
- 事前に加盟店に話を聞く
詳しく知りたい方は、こちらを参照ください。
「【ジムのフランチャイズ】開業費用・収入など経営する前に知るべきこと【オーナー募集一覧もご紹介】」
ジムをフランチャイズで経営するメリット5選
ジムをフランチャイズで経営するメリットは、次の5つです。
- ノウハウがあるのでフィットネスの専門知識がなくても参入できる
- 知名度やブランド力を利用して集客できる
- ストック型ビジネスのため安定収入が見込める
- 事務や管理業務の負担を軽減できる
- 出店戦略のノウハウがある
詳しく知りたい方は、こちらを参照ください。
「【ジムのフランチャイズ】開業費用・収入など経営する前に知るべきこと【オーナー募集一覧もご紹介】」
ジムをフランチャイズで経営するデメリット4選
ジムをフランチャイズで経営するデメリットは、次の4つです。
- 加盟金やロイヤリティの支払いがある
- フランチャイズ本部のルールにより経営の自由度に制限がある
- 他のフランチャイズ加盟店が不祥事・トラブルを起こすリスクがある
- 出店希望エリアが被ると出店ができない
詳しく知りたい方は、こちらを参照ください。
「【ジムのフランチャイズ】開業費用・収入など経営する前に知るべきこと【オーナー募集一覧もご紹介】」
ジム経営は儲からない？フィットネス業界の市場動向をご紹介
ジム経営は、ズバリ儲かるのでしょうか。フィットネス業界は、コロナウイルス感染症の影響により、大きな打撃を受けた業界の1つです。密な状況や飛沫による感染が恐れられた2020年には、ジムの利用者数が著しく減少しました。
しかし、2023年現在、フィットネス業界は回復中です。月により増減はあるものの、ジムの利用者は増加傾向にあり、今後のさらなる成長が期待されます。
ジムの経営は、利用者のニーズを把握し、大手企業にない強みを持つことで、十分に成功を目指せる事業といえるでしょう。
ジムの開業を検討中なら「ファディー」のフランチャイズ加盟がおすすめ
ジムの開業を検討中なら「ファディー」のフランチャイズ加盟がおすすめです。全国規模のチェーンがほとんどない、女性専用のジムであることが強み。参入のチャンスが大いに期待できる業態です。
AIマシンが、一人ひとりに合ったフィットネスメニューを提供してくれるのも特徴。熟練スタッフが不在でも再現性がとれるシステムが構築されているので、未経験でも安心です。
さまざまなメディアで紹介された注目のフランチャイズ、ファディー。会員制のストック型ビジネスで、安定的・長期的な収益づくりを目指しましょう。
まとめ
ジムを開業するには、物件取得費・内装費などの開業資金が必要です。また、運営資金の準備も欠かせません。
開業にかかる資金の上手な削減は、リスクを最小限に抑えることにも繋がります。自分に合った資金調達方法もしっかりと確認し、失敗のないジム開業を目指しましょう。
フランチャイズ本部に完全委託で高収益の投資型フランチャイズはこちら＞＞
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この記事の信頼性
BBSインターナショナル株式会社
取締役
藤本 晃士
2003年、関西学院大学法学部卒。
個別指導塾のエリアマネージャー、教育系ベンチャーを経て、
2014年、現所属の母体となるNBCインターナショナル（株）に入社。
教育、飲食、リラクゼーション、美容室、フォトスタジオ等、多岐にわたる業種のFC展開に携わる。
現在は、支援するAIフィットネスFCブランドに加盟店としても取り組み、チェーンNo.1店舗に成長させる。
運営ノウハウを築きながら展開支援をおこなう、ハンズオンコンサルティングを軸に活動。